Scenario G サステナビリティに向かう、共助の社会

パンデミックに加え、異常気象や気候変動を受けて経済は悪化の一途をたどり、
生活者は自然の脅威を改めて思い知らされることとなった。
その中で、EUはパンデミック不況からの脱出にあたり“グリーン・ニューディール”と呼ばれる
環境対応型社会への取り組みを実施し成功。
他国もそれに習う。結果、2030年までに世界経済はダメージから緩やかに回復基調に乗り、日本もその恩恵を受けている。

学校においても、こうした新しい経済圏がどう社会全体のサステナビリティに繋がっているのかを理解する教育が進んでいる。
自分の仕事が、どう社会に繋がるのか考えながら仕事を選択できる事で、働き甲斐や成長も実感しながら働くことができている。

経済悪化から回復する中で生まれた共助の意識から、
非常時にはチャネルを横断とした個人や企業の助け合いの体制が整い、
また地域単位でのセーフティーネットも生まれてきた。
コミュニティー内での関与が重視され、労働力のシェアなど、貨幣によらない交換も行われている。

個人が健康であることが都市のレジリエンス※に不可欠という意識が広がり、
自分自身がサステナブルを意識した生活ができているのかを問われる。
自堕落な生活を送ることは悪とされ、生活習慣病やアルコール依存症を患った人に、周囲からは冷ややかな視線が注がれる。
生活者は国や自治体が設定した健康指標を頭の片隅に入れながら、食事療法やセラピーなど、
乱立する健康サービスの中から自分に合うサービスを選択し、自分なりに健康でサステナブルであることを目指している。

データは個人の権利が厳しく守られている。
その一方で、自分自身のデータを信頼できるデータプラットフォームに預け、
それを公共の福祉の向上に活かされる社会資本として運用してもらうような仕組みも生まれている。

※レジリエンス…危機的状況に耐えうる柔軟性を持ち合わせている